今年2010年は、卒業生評議員選挙が実施されます。
投票用紙が届くためには、塾員原簿の更新が必要です。
住所変更等による塾員原簿の更新は塾員センターまで。
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いささか刺激的なタイトルですが、
この発言は、私が大学一年生の7月、とある授業（演習１）の担当講師との「演習打ち上げ飲み会」の席上、酔いつぶれながら話してくれた一言です。
私自身、大学に入った当初は研究者になることも視野に入れていたこともあり、「研究者ってどういう仕事ですか？どうやって生活していくんですか？」なんてことを聞いたんだろうと思います。（どういう文脈だったのかは覚えてません・・・）
とはいえ、あの頃の私に、この言葉は強く突き刺さりました。
講師曰く「研究者が就職（特に慶應になんて）できるなんて、偶然だから。どれだけ努力しても報われないことのほうが多いし、ひょんなことで決まったりするし」と。
その後、一年生後半で履修した授業（演習２）の講師も、これまた努力家の方で、「うん？僕は昨日３時間しか寝てないけど、皆はどれくらい英書を読み込んできてくれたのかな」なんて感じの人で、この姿を見て私の淡い「研究者人生」の夢は封印することになりました。
・・・と、なぜこんな話を書いている理由なのですが、
こんな記事を見つけたからです。
“高学歴ワーキングプア”が急増中！
「官製資格ビジネス」に乗せられた博士たちの悲痛
《記事：ダイヤモンドオンライン（西川敦子さん執筆：2010年01月15日》
記事では、高学歴ワーキングプアの実態を追い、その原因のひとつとして、文部科学省と大学がお互いに学生を集め・引き留めることを目的として「大学院重点化政策」を進めていったことを挙げています。
確かにそれは分かります。
大学院重点化政策が現在の状況を作った出発点だったことは事実でしょうし、結果的に現在東京大学では、学部学生よりも大学院生のほうが多くなっていますから。
東大でそれだけ大学院生がいたとしても、全てが東大の学部生であるわけではありませんから、その差分は他大学から「吸収（収奪？）」することによって賄われているわけです。
これが全国規模で起きていて、下から上へ大学院生が吸い上げられ、また、とはいえ大学院生全体の人口が増えているので、出口に対しての倍率は高くなっている・・・
ただ、私はちょっとここで疑問なんです。
分かってたはずなんです。
１８歳人口が減ることは。
研究者の生活圏が大学という組織であり、そこでは仕事として学生に教育をすることを考えれば、市場が小さくなっていくことは、たとえ２０年前でも分かっていたはずです。
（私だって９５年時点で理解できました）
修士号を得る、博士号を得るということは「研究者としての素質の有無や方法論の習得」を証明するものでしかないはずなんです。
生活を考えたときには「研究だけ」をしていても、それはお金にはならないことなんて、自明のはず。
生活をするには「教育ができる」事が必須で、それと学位は連動しないはずなんです。（教育できるというスキルや能力に学位を出しているわけではないので）
博士課程に進めるかどうかの判断は、「研究者として活動をしていけるか」ということであって「生活できるか」どうかは判断基準にはないはずです、指導教授たちには。
出口戦略は自分で考えなければいけないですよね。
（就活はある意味「入口戦略」を考えているケースともいえますね）
ただ、もはやこの状態を前提として考えていかなければならないんですよね。
高学歴ワーキングプアを量産したツケをどう清算すべきか・・・
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